SUMMARY
この記事の要点
- デジタルマーケティングの主な手段は、バナー広告、検索、SNS、MA、AI検索と、約30年のあいだに数年おきに入れ替わってきました。
- どの時代にも、新しい手段を取り入れること自体が目的になる「手段の目的化」が繰り返し起きています。
- 時代が変わっても成果を分けてきたのは、商品の強さと、それを深く理解して言葉と形にすることです。
- 新しい手法を追う前に、選ばれる理由、1件の獲得にかけられる金額、強みが伝わる形になっているかの3つを確かめることをおすすめします。
「SNS、動画、生成AIと、新しい手法が話題になるたびに『うちもやらなければ』と焦ってしまう」「次々に出てくる言葉についていけず、何から手を付ければよいのか分からない」。このように感じている方は、少なくないのではないでしょうか。
はじめにお伝えしておくと、新しい手法を知り、試してみることには意味があります。手段が進化したことで、事業会社にできることは確実に増えてきました。この前提を抜きにして、「新しい手法は追わなくてよい」とお伝えしたいわけではありません。
しかし、約30年の変遷を振り返ると、手段が入れ替わり続けるなかで、成果を分けてきたものはあまり変わっていないことが見えてきます。
そこで今回は、デジタルマーケティングの歴史と変遷を整理したうえで、そのなかで変わらず求められ続けてきたものを解説します。後半では、新しい手法を追う前に事業会社側で確かめておきたいこともあわせてお伝えします。
デジタルマーケティングの約30年の変遷
まず、これまでの流れを大まかに整理します。細かな出来事を覚える必要はありません。「主役になる手段が、数年おきに入れ替わってきた」という全体像をつかんでいただければ十分です。
主役になる手段は、数年おきに入れ替わってきた
日本でインターネット広告が始まったのは1990年代の後半です。そこから現在までの変遷は、次のように整理できます。
時期 | 主役になった手段 | できるようになったこと |
|---|---|---|
1990年代後半 | バナー広告、メールマガジン、企業ホームページ | インターネット上に自社の情報を置き、広告を出せるようになった |
2000年代 | 検索連動型広告、SEO、アフィリエイト | 「いま探している人」に絞って情報を届け、クリック単位で費用対効果を測れるようになった |
2010年代前半 | スマートフォン、SNS、運用型のディスプレイ広告 | 興味関心や行動の履歴をもとに、相手を選んで届けられるようになった |
2010年代後半 | MA(マーケティングオートメーション)、コンテンツマーケティング、動画、配信の自動化 | 見込み顧客との関係を継続して育てる仕組みと、機械学習による配信の自動化が広がった |
2020年代前半 | Cookie規制への対応、自社で集めたデータの活用、GA4(Googleアナリティクス4) | プライバシー保護の流れのなかで、計測とデータの持ち方の前提が変わった |
現在 | 生成AI、AI検索 | AIが情報を比較・要約して答えるようになり、制作や分析にかかる手間も大きく下がった |
この間に、広告費の配分も大きく変わりました。電通の「日本の広告費」によると、インターネット広告費は2019年にテレビメディア広告費を上回り、2021年には新聞・雑誌・ラジオ・テレビを合わせたマスコミ四媒体の広告費を初めて上回っています。デジタルは、一部の会社が試すものから、ほとんどの会社が取り組むものへと変わりました。
どの時代にも「手段の目的化」が繰り返されてきた
変遷を並べてみると、もう一つ共通していることがあります。それは、新しい手段が登場するたびに、その手段を取り入れること自体が目的になってしまう状況が繰り返されてきたという点です。
たとえば、ホームページを作ること自体が目的になる。検索順位を上げること自体が目的になる。獲得単価を下げること自体が目的になる。MAツールを導入したところで止まってしまう。記事の本数を増やすことが目標になる。時代ごとに対象は違いますが、起きていることは同じです。
新しい手段が登場すると、その手段を専門に扱う支援会社も増えます。それ自体は自然なことですが、事業会社の側から見ると、「何のためにやるのか」を整理する前に、「何をやるか」の選択肢だけが増えていくことになります。手段が増えたことで事業会社にできることは増えましたが、同時に、迷う理由も増えてきたといえます。
手段が行き渡るほど、手段そのものでは差がつきにくくなった
もう一つ押さえておきたいのは、どの手段も、登場した当初は一部の会社だけが使いこなせるものだったのに対し、数年のうちに誰でも使えるものになってきたという点です。
検索連動型広告は、かつてはキーワードや広告文、入札の調整と入稿に専門性とマンパワーが必要でした。現在は、配信の多くを媒体側の機械学習が担っており、調整や入稿のためのサポート機能も拡充しています。記事やバナーの制作も、生成AIによって以前より短い時間でできるようになりました。
つまり、手段を使えること自体は、年を追うごとに差になりにくくなっています。では、差はどこで生まれているのでしょうか。次の章では、私自身の経験をもとにお伝えします。
3つの立場から見えた、変わらないもの
ここからは、私自身の経験をもとにお伝えします。私は2016年にWeb広告代理店の運用担当としてこの業界に入り、その後、事業会社の社内マーケター、そして支援会社と、3つの立場でデジタルマーケティングに関わってきました。これまでに関わった会社は130社以上になります。
立場が変わるたびに見えるものは変わりましたが、振り返ると、どの立場でも同じことに行き着いていました。
広告代理店の運用担当として:成果の水準は、商品でおおよそ決まっていた
広告代理店にいた当時は、運用の腕を磨けば成果は出せると考えていました。もちろん、媒体特性と商材の理解を深めれば、連動して成果が出る確率は上がります。ところが、同じジャンルの商材をいくつか見ていると、運用の工夫だけでは説明のつかない差があることに気づきました。
差を生んでいたのは商品でした。特徴のはっきりした商品は訴求力が強く、また利益率が高い場合は、広告で1件の問い合わせや購入を獲得するために使える金額の水準が、そもそも違っていたのです。また、社名や商品名で検索される数が多い会社や商品は、細かな手入れをしなくても売れていました。
運用で動かせる幅はたしかにあります。ただ、その幅がどのあたりにあるのかは、広告を出す前の段階でおおよそ決まっていました。
事業会社の担当として:管理画面の数字は、事業成果のごく一部でしかなかった
事業会社の社内マーケターになると、見え方が変わりました。まず実感したのは、運用型広告は数ある手段のうちの一つに過ぎないということです。代理店にいた頃は広告の管理画面が仕事の中心でしたが、事業の側から見ると、それは全体のごく一部でした。
もう一つは、管理画面の数字をそのまま受け取ってはいけないということです。事業としては、最終的な売上や利益で成果を把握します。クリックや問い合わせの件数はその手前の指標であり、事業にとって本当に大事な指標は、もっと奥にあります。そして最終的な成果までには、営業や商品づくりを担う人など、多くの関係者が関わっています。
管理画面の数字が良くても、直接的に事業の成果につながっているとは限りません。このことは、事業会社の中に入って初めて痛感しました。
支援会社として:強い商品も、伝わらなければ選ばれない
改めてデジタルマーケティングを全体的に支援する立場になってからは、また別のことが見えてきました。商品力は十分にあるのに、その見せ方や、届けたい相手への届け方が分かっていない会社が、一定数あるということです。
そうした会社では、業界や事業、商材を深く理解したうえでサイトや広告の形にすると、成果が一気に返ってくる感覚があります。反対に、どれほど強い商品であっても、理解が浅いまま施策だけを重ねると、成果にはつながりにくくなります。
3つの立場を通して見えてきたのは、手段の新しさや運用の巧みさよりも前に、「そもそも商品が強いか」「その強さが理解され、形になっているか」が成果を分けているということでした。
変わらず求められ続けるのは「商品の強さ」と「それを理解して形にして届けること」
ここまでの内容を踏まえて、時代が変わっても求められ続けてきたものを整理します。
商品の強さは、広告や販促にかけられる金額の水準を決める
「商品が大事」というと、精神論のように聞こえるかもしれません。しかし、これは極めて合理的な話です。
価格以外の理由で選ばれる商品は、価格競争に巻き込まれにくく、利益が残りやすくなります。利益が残れば、1件の顧客を獲得するためにかけられる金額が大きくなります。広告の多くは、同じ相手に届けたい会社どうしが競い合う仕組み(オークション形式)になっているため、かけられる金額が大きい会社ほど、より多くの見込み顧客と接点を持てます。また、広告以外の様々な手段に対しても、投資と検証を進めることができます。
商品の強さは、利益率を通じて、デジタルマーケティングに投資できる金額の水準そのものを決めています。取り組む会社が増えて競争が激しくなるほど、この差は広がりやすくなります。利益と獲得コストの考え方については、「商品力の課題と解決」でも解説しています。
強さは、言葉と形にして初めて相手に届く
一方で、商品が強ければそれだけで売れる、というわけでもありません。02章でお伝えしたように、商品力があるのに成果が出ていない会社は実際にあります。
多くの場合、足りていないのは商品力そのものではなく、「誰の、どのような課題を、他社とどう違う形で解決できるのか」を言葉にし、サイトや広告、営業資料といった形に落とし込む工程です。この工程は、業界や事業、商材への深い理解がなければ進みません。ここが中途半端なまま、魅力が伝わらない状態のまま、検証を進めても、それは適切な検証にはなりません。
デジタルの手段は、商品力を色々な人に届けるための増幅装置だと私たちは考えています。増幅する元になる強さがなければ成果は出にくく、強さがあっても、形になっていなければ増幅のしようがありません。さらに言うと、ネガティブやマイナスのものも当然増幅されてしまうので注意が必要です。
社名や商品名で探される状態は、その積み重ねの結果
社名や商品名で直接検索されることを、指名検索といいます。指名検索が多い会社は、広告に頼らなくても一定の問い合わせが入り、広告を出した場合の成果も安定しやすくなります。
指名検索は、短期間の施策で増やせるものではありません。強い商品があり、それが相手に伝わる形になっていて、顧客に選ばれ続けた結果として、少しずつ積み上がっていくものです。手段は数年で入れ替わりますが、この積み重ねは、手段が変わっても会社に残ります。
AI検索の時代に、この傾向はどうなるか
では、生成AIやAI検索が広がるこれからの時代に、この傾向は変わるのでしょうか。まだ変化の途中であり、確かなことをお伝えできる段階ではありませんが、現時点での私たちの見立てをお伝えします。
AIに比較・要約されると、商品の違いはより表に出やすくなる
AI検索では、利用者が複数のサイトを見比べる代わりに、AIが情報を集めて比較し、要約して答えます。このとき、他社と入れ替えても成り立つような説明しかない商品は、候補として挙がりにくくなると考えられます。
反対に、「どのような相手の、どのような課題に強いのか」がはっきりしている商品は、条件に合う相手に対して紹介されやすくなります。見せ方の工夫だけで差をつけることは、これまでより難しくなっていくと私たちは見ています。
制作の手間が下がるほど、「何を伝えるか」の比重が上がる
生成AIによって、記事や広告文、画像を作る手間は大きく下がりました。これは、どの会社にも同じように起きている変化です。
作ること自体が差にならなくなれば、差がつくのは「何を伝えるか」の部分になります。そして、何を伝えるかの元になるのは、商品の強さと、それに対する理解です。01章で触れた「手段が行き渡るほど、手段そのものでは差がつきにくくなる」という流れが、AIによってさらに進むと考えるのが自然ではないでしょうか。
新しい手法を追う前に確かめたい3つの問い
ここまでの内容を踏まえて、新しい手法を検討する前に、事業会社側で確かめておきたいことを3つお伝えします。いずれも、デジタルの専門知識がなくても考えられる問いです。
①価格以外の理由で選ばれているか。その理由を、顧客の言葉で言えるか
既存の顧客が、なぜ他社ではなく貴社を選んだのか。この答えを、社内の想像ではなく、顧客自身の言葉で把握できているかを確かめます。受注や失注の理由を振り返ったり、既存の顧客に直接聞いたりすることが、最も確かな方法です。
②利益が残る範囲で、1件の獲得にいくらまでかけられるかを把握しているか
商品ごとの利益と、取引が続く期間をもとに、1件の顧客を獲得するためにかけられる金額の上限を確かめます。この金額が分からないまま施策を始めると、成果が出ているのかどうかを判断できません。
③その強みは、相手に伝わる形になっているか
①で確かめた「選ばれる理由」が、サイトや広告、営業資料に、そのまま書かれているかを確かめます。社内では当たり前になっている強みほど、外に向けては書かれていないことが少なくありません。
この3つが確かめられていれば、新しい手法が登場したときにも、「自社の強みを、この手段でより多くの相手に届けられるか」という基準で判断できるようになります。
なお、商品だけを見ていればよいというわけではありません。当社アクトデザインラボでは、デジタルマーケティングの成果を、商品力・集客力・接客力・育客力・運用力・基盤力の「6つの力」で捉えています。まず商品から確かめますが、一方向に進むものではなく、集客や接客の結果を見て、また商品に立ち返ることを繰り返していきます。6つの力の全体像は、「課題と解決」で解説しています。
まとめ
デジタルマーケティングの手段は、バナー広告、検索、SNS、MA、AI検索と、約30年のあいだに大きく入れ替わってきました。そのたびに、新しい手段を取り入れること自体が目的になる状況も繰り返されてきました。
一方で、成果を分けてきたものは、あまり変わっていません。本記事で解説したように、それは商品の強さと、その強さを深く理解して言葉と形にすることです。デジタルの手段は、それを増幅するものだと私たちは考えています。
ただし、どの手段に、どの順番で、どこまで取り組むべきかは、事業の状況や体制、競合との関係によって異なります。すべての会社に当てはまる唯一の正解があるわけではありません。
当社アクトデザインラボでは、「デジタルマーケティングにかけたコストを投資に変える」ことを掲げ、事業会社が主導権を持って取り組める状態づくりを支援しています。新しい手法に取り組むべきか迷っている方、自社の強みをどう伝えればよいか悩んでいる方は、ぜひ一度ご相談ください。貴社の事業と商品を丁寧に理解したうえで、一緒に考えていきます。
この記事に関するよくある質問
- デジタルマーケティングはいつ頃から始まったのですか?
- 日本では、1990年代の後半にバナー広告やメールマガジンが使われ始めたのが出発点とされています。その後、2000年代に検索連動型広告とSEO、2010年代にスマートフォンとSNS、MA、2020年代に生成AIとAI検索が広がり、主役になる手段が一定間隔で入れ替わってきました。
- 新しい手法が出るたびに、取り入れたほうがよいですか?
- すべてを取り入れる必要はありません。判断の基準は、「自社の強みを、その手段でより多くの相手に届けられるか」です。選ばれる理由と、1件の獲得にかけられる金額が整理できていれば、その手段が自社に合うかどうかを落ち着いて判断できます。反対に、ここが整理できていない段階で手段だけを増やすと、費用と手間が分散しやすくなります。
- 商品に強みがあるか自信がありません。デジタルマーケティングは後回しにすべきですか?
- 後回しにする必要はありません。強みがないのではなく、社内で言葉になっていないだけ、という会社は少なくありません。まずは既存の顧客に選んだ理由を聞くことから始めてみてください。また、小さく広告を出して反応を見ることで、どの訴求が響くのかが分かり、強みを見つける手がかりになることもあります。
- AI検索が広がると、これまでのSEOや広告は必要なくなりますか?
- 現時点では、必要なくなるとはいえません。検索や広告を使う人は引き続き多く、AI検索も、Web上に公開された情報をもとに答えを作っています。ただし、AIが比較・要約する場面が増えるほど、他社との違いがはっきりしているかどうかの影響は大きくなると考えられます。手段を切り替えるというより、どの手段でも通用する「選ばれる理由」を整えることが重要です。